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採用管理システム(ATS)

中小企業の採用管理

中小企業の採用コスト管理術|媒体別単価の見える化の基本

中小企業の採用管理

監修:株式会社ストラテジックマーケティング「キャリアカ運営事務局」

スプレッドシートで採用コストと媒体別単価を管理する採用担当者のイメージ

採用にかけている費用を正確に把握できている中小企業は多くありません。求人媒体を増やすたびに管理が複雑になり、どの媒体が効果的なのか分からなくなりがちです。少人数体制でも続けられる採用コスト管理の考え方と手順を紹介します。

中小企業で採用コスト管理が後回しになりやすい理由

採用担当者が他業務と兼務している場合、応募対応や面接調整に追われ、コスト集計は後回しになりがちです。請求書は経理が処理し、採用担当者は媒体別の内訳を把握していないというケースも珍しくありません。

結果として、来期の予算を組む際に「昨年と同じ媒体に同じ金額を投下する」といった感覚的な判断になりやすく、効果の低い媒体への支出が続いてしまうことがあります。

採用コストの構成要素を整理する

採用コストは大きく外部コストと内部コストに分けられます。外部コストは求人広告掲載料、人材紹介の成功報酬、適性検査やリファレンスチェックなどのサービス利用料です。内部コストは採用担当者や面接官の人件費、社内説明会や面接にかかる時間の工数換算額です。

内部コストは見落とされがちですが、面接回数が多い選考フローや、社内調整に時間がかかる採用プロセスでは内部コストが外部コストを上回ることもあります。まずは自社の採用活動にどのような支出項目があるかを洗い出すことから始めます。

媒体別採用単価(採用コストパフォーマンス)の計算方法

媒体ごとの効果を比較するには、採用単価(その媒体経由での採用1名あたりにかかった費用)を計算するのが基本です。計算式は「その媒体にかけた費用 ÷ その媒体経由の採用人数」というシンプルなものですが、応募経路を正確に記録していないと算出できません。

応募時のアンケートや、応募フォームの流入元記録を活用し、媒体ごとに応募数・書類通過数・内定数・入社数を分けて記録すると、どの段階で歩留まりが悪いのかも合わせて把握できます。単価だけでなく歩留まりの傾向も見ることで、単に安い媒体を選ぶのではなく、質の高い応募が集まる媒体を見極めやすくなります。

少人数でも続けられる管理表の作り方

専任の採用担当者がいない体制では、複雑な集計は続きません。まずはスプレッドシートで媒体名・支出額・応募数・内定数・入社数の5項目だけを月次で記録するシンプルな表から始めることをおすすめします。

運用のコツは、集計のタイミングをあらかじめ決めておくことです。月末に請求書と応募状況をまとめて更新するなど、ルーティン化することで担当者が変わっても引き継ぎやすくなります。項目を増やしすぎると入力が負担になり、更新が止まってしまう原因になるため注意が必要です。

コスト管理と採用の質を切り離さない視点

採用単価が低い媒体が必ずしも良い媒体とは限りません。安価に採用できても早期離職が発生すれば、再度採用コストがかかり、結果的に総コストは高くつきます。コスト管理は「入社数」までではなく、入社後の定着状況まで含めて振り返ることが望ましいです。

選考段階では見えにくい実際の働きぶりや仕事の進め方を、上司や同僚など第三者からの評価という形で採用判断の材料に加える企業も増えています。こうした情報を組み合わせることで、単価の安さだけでなく、入社後の活躍可能性まで踏まえた採用コストの評価がしやすくなります。

コスト管理をシステム化するタイミングの見極め方

媒体数が増え、スプレッドシートの管理項目が複雑化してきた場合や、応募経路の記録漏れが目立ち始めた場合は、採用管理システムの導入を検討する目安になります。ただし、システム化はあくまで手段であり、まずは自社でどの数値を追いたいのかを明確にしてから比較検討することが大切です。

初期費用を抑えて小さく始められるサービスも増えているため、専任担当者がいない体制でも導入のハードルは以前より下がっています。運用に無理のない範囲で、段階的に仕組みを整えていくことが継続の鍵になります。

この記事のまとめ

よくある質問

採用コストの集計はどのくらいの頻度で行うべきですか。

月次での集計をおすすめします。四半期や年次だけだと媒体の効果変化に気づくのが遅れ、無駄な支出が続いてしまう可能性があります。月次であれば少人数体制でも無理なく続けやすい頻度です。

内部コスト(人件費)はどのように算出すればよいですか。

面接や選考にかかった時間を担当者ごとに記録し、時給換算する方法が簡便です。厳密さより、選考フローの重さを把握する目的で概算値を使う運用でも十分な場合が多いです。

採用単価が低い媒体を優先的に使うべきですか。

単価だけで判断すると、入社後の早期離職リスクを見落とす可能性があります。応募数や内定数に加え、入社後の定着状況も合わせて評価することをおすすめします。

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