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採用管理システム(ATS)

採用工数の削減

採用工数の見える化マニュアル|工程別タイムスタディ実践法

採用工数の削減

監修:株式会社ストラテジックマーケティング「キャリアカ運営事務局」

採用プロセスの各工程にかかる工数を付箋とグラフで可視化しているイメージ

「採用担当者が忙しい」という感覚はあっても、どの工程に何時間かかっているかを数字で把握している企業は多くありません。工数を見える化すれば、削減すべきムダが具体的に見えてきます。本記事では工程別の計測方法と、削減施策への落とし込み方を解説します。

なぜ「感覚」ではなく数値で工数を把握する必要があるのか

採用担当者の多くは「日程調整が大変」「書類選考に時間がかかる」といった感覚を持っています。しかし感覚だけでは、どの工程にどれくらいの時間が実際にかかっているかを正確に把握できません。

工数を数値化すると、改善の優先順位をつけやすくなります。限られたリソースをどの工程の効率化に投じるべきか、根拠を持って判断できるようになるのが最大のメリットです。

また、経営層や現場の採用協力者に工数削減の必要性を説明する際にも、数値があると説得力が増します。ツール導入や運用変更の稟議を通しやすくする効果も期待できます。

採用プロセスを工程ごとに分解する

工数を見える化する第一歩は、採用プロセスを細かい工程に分解することです。工程をまとめて「採用業務」とひとくくりにすると、どこに時間がかかっているかが見えなくなります。

一般的には、求人票作成・媒体掲載、応募受付・応募者情報の入力、書類選考、面接日程調整、面接実施、評価のすり合わせ、合否連絡、内定者対応、入社手続きといった単位に分けると計測しやすくなります。

工数計測の具体的な方法

計測方法は大がかりなツールを使わなくても始められます。まずは1〜2週間、採用担当者が工程ごとにかかった時間を簡易的に記録するだけでも傾向がつかめます。

ATS(採用管理システム)を導入している場合は、応募から選考通過までのステータス変更日時のログを使うと、手入力の負担なく各工程のリードタイムを把握できることがあります。

正確さより継続のしやすさを優先することが大切です。細かすぎる計測項目を設定すると記録自体が負担になり、長続きしません。まずは大きな工程単位から始め、必要に応じて粒度を上げていく進め方が現実的です。

見える化すると見つかる「隠れ工数」の典型例

工数を計測してみると、本来の選考業務以外に想定外の時間が使われていることに気づくケースが少なくありません。こうした「隠れ工数」は見える化しないと認識されにくい部分です。

代表的なのが出戻りです。面接官の評価コメントが不十分で後から聞き直す、最終面接後に経歴や勤務実態の確認が漏れていて選考が差し戻しになる、といった手戻りは工数を大きく圧迫します。

また、複数媒体からの応募者情報を手作業で転記する作業や、同じ問い合わせに個別対応する時間なども、積み重なると無視できない工数になります。

計測結果を削減施策につなげる

工数の内訳が見えたら、削減の打ち手は大きく「自動化」「標準化」「前倒し」の3方向に整理できます。応募書類の自動取り込みや日程調整ツールは自動化の代表例です。

評価基準や面接質問を標準化すれば、面接官ごとのばらつきによる評価のすり合わせ時間や、後からの確認作業を減らせます。評価シートやチェックリストの整備はこの領域に当たります。

特に出戻りが多い工程では、判断材料をできるだけ早い段階で揃える「前倒し」の発想が有効です。たとえば最終面接の前後で、本人の同意を得たうえで上司や同僚など第三者からの評価を集め、働きぶりに関する情報を早期に補完しておく方法もあります。面接だけでは見えにくい実務面の情報を選考の早い段階で確認できれば、終盤での差し戻しややり直しを減らしやすくなります。

重要なのは、工数削減が候補者体験の悪化につながらないようにすることです。スピードと見極めの質はトレードオフになりがちなので、削減する工程と丁寧さを維持する工程を分けて考える必要があります。

この記事のまとめ

よくある質問

工数計測はどのくらいの頻度で行えばよいですか。

まずは1〜2週間の集中計測で傾向をつかみ、その後は月次や四半期ごとに簡易的な振り返りを行う進め方が負担が少なく現実的です。採用の繁忙期と閑散期で傾向が変わることもあるため、年に一度は改めて測り直すことをおすすめします。

採用担当者が1人しかいない場合でも実施できますか。

できます。少人数であっても、簡易的な計測シートに工程ごとの開始・終了時刻を記録するだけで十分な傾向は把握できます。完璧さより継続のしやすさを優先し、まずは大まかな工程単位から始めるとよいでしょう。

ツールを導入していなくても工数の見える化はできますか。

可能です。ATSなどのログがなくても、表計算ソフトで工程・時間・担当者を記録するだけで十分な分析材料になります。ツール導入はあくまで計測や自動化の負担を減らす手段であり、見える化自体は手元の記録から始められます。

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